
見える世界を
すべての子どもたちへ
家庭の経済的事情で
メガネを持てない子どもたちがいます。
『子どもたちにメガネを届けるプロジェクト』は、
そんな子どもたちに“見える日常”を届ける活動です。
ひとりの言葉から始まった
“見える”を届ける物語
ある日、SBB東は
大塚製薬創業家の大塚芳紘氏
(一般財団法人チャイルドライフサポートとくしま理事長)と食事をしていた。
大塚氏から
「家庭の経済的事情でメガネを買ってもらえず、
学校に行っても黒板が見えない子どもがいるそうです。
地元徳島のNPOと連携して支援したい」
との話を聞き、東は強く心を動かされた。
そこで、東は
「社会貢献活動に関心の高い
PARIS MIKI(メガネの三城)の創業家である多根会長をご紹介します。
徳島でも協力できるかもしれません」と提案。
大塚氏と多根氏の子どもたちの健全な成長を願う気持ちから、
徳島県でこの活動が始まった。
その後、東はこの取り組みを全国に横展開できると考え、
「地域の有力な支援者」と「地域のNPO」を自らのネットワークで繋ぎはじめた。
各地でこの活動に賛同する大人たちが集まり、
支援活動が全国に広がっている。
想いがつながり
“見える”を届ける仕組み
子どもたちにメガネを届けるプロジェクトは、
❶ 地域の支援者
❷ PARIS MIKI(地域のメガネ店)
❸ 地域のNPO
❹ SBB
が連携して成り立っています。
- ❶ 地域の支援者(企業・個人)
- メガネ代の半分を負担し、子どもたちの「見える日常」を後押しします。
- ❷ PARIS MIKI(地域のメガネ店)
- 残りの半分を負担し、メガネの製作・お渡しまでを担当します。
- ❸ 地域のNPO
- 支援が必要な子どもを選定し、プロジェクトへつなぎます。
- ❹ SBB
- 地域の支援者やNPOを選定し、プロジェクト全体を管理運営します。
支援までの流れ

地域の支援者の声

カリモク家具 加藤会長
経済的事情でメガネが買えないという社会課題を知らなかった。
この支援に参加できることを嬉しく思っている。声をかけてくれて有り難うございます。

マリモホールディングス 深川社長
広島本社の企業として、広島の子どもたちの健全な成長を応援したい。

Aimowl 髙城社長(株式会社タカギ)
北九州には経済的に困っている家庭がたくさんあります。行政ができない部分を支援していきたい。

木南陽介氏
自分だけでなく父も息子もメガネに助けられてきた。今回の支援は個人で行いたい。
など、支援者の皆さまの熱い想いに支えられています。
各地で生まれる
“見える”の輪
このプロジェクトは、
全国の企業・団体の皆さまの協力によって支えられています。
四国から関西・九州・関東など、各地で支援の輪が広がり、
子どもたちに“見える日常”を届けています。
支援を通じて
たくさんの笑顔が生まれています
支援を受けた子どもたちやご家族から、
たくさんの声が届いています。
新聞や地域メディアでも取り上げられ、
少しずつ支援の輪が広がっています。
中学1年の長男が新しいメガネをかけて『見えやすくなった』と嬉しそうに話しました。長く買い替えられずにいましたが、支援でようやく新しいメガネを持つことができました。大切に自分で手入れをしています。
長女は 中学生のころから黒板が見えにくかった そうですが、当時は 経済的に余裕がなく 、メガネを用意できませんでした。今回の支援で新しいメガネを作ることができ、 本当に助かりました。
毎日、字がみえずらく1番前の席で授業を受けていましたが、これで気にせずどこの席でも大丈夫になりました。メガネをかけて、こんなに視野がハッキリ見れて嬉しかったです。この度はご支援ありがとうございました。
先日は息子のメガネ購入ありがとうございました。高額のため、目が悪いと思っていてもすぐには買うことができずにいました。運転免許取得のためにメガネ購入していただき、現在は自動車学校に通っています。将来、車の整備関係の仕事に就きたいと話しており専門学校へ進学の予定です。今回のプロジェクトのおかげで、夢への一歩に近づけて親としても嬉しい限りです!本当にありがとうございました。
“新聞・地域メディアでも
紹介されています”
朝日新聞(全国版)・朝日新聞デジタル版に掲載されました
2025年9月28日付 朝日新聞(全国版)に、取り組みが掲載されました。
・掲載紙:朝日新聞(全国版)
・掲載日:2025年9月28日
・承認番号:25-2544
※この記事は朝日新聞社に無断で転載することを禁止しています。
また、2025年9月23日付の 朝日新聞デジタル版でも、同様の内容が紹介されています。
詳細は、下記リンクよりご覧いただけます。
発案はプライベートバンカー 経済的にメガネ買えない子へ企業と支援(朝日新聞)
香川県での取り組みが四国新聞に掲載されました
2025年8月10日付 四国新聞に、取り組みが掲載されました。















