実物資産への投資

先日、人生の先輩と会いました。
先輩は「世界中でインフレが進行しているので、インフレ対策を検討したい。」と言いました。

私は先輩を訪問する際はいつも、新聞、雑誌、金融機関各社のマーケット情報から興味ある記事を抜粋しながら説明しています。未だに新聞の切り抜きを貯めている私は、我ながら時代遅れであると自認しています。

PCや携帯で管理する方が簡単なのは分かっていますが、デスクの傍らにある切り抜かれた記事を、時間を置いて読んでみると理解が深まります。

先輩に世界経済の動きから各資産クラスまで、1時間ほど説明した後、先輩からの個別の質問に答えていきます。このやり取りは自分でも気付かされることが多く、とても勉強になります。

ここ数年はインフレヘッジの代表的な資産である金に加えて、仮想通貨が広がってきました。米国のマイクロストラテジー社はビットコインの保有時価総額が52.39億ドル(2022年1月11日時点、出典:東洋経済)となっています。

仮想通貨がさらに信認を得るかどうかは、後世になって分かることです。

今後はブロックチェーン技術と、最近話題となっている仮想空間(メタバース)が融合した新しい市場がネット上で広がっていくことでしょう。

コロナ禍において、金融緩和が人々の意識を変えました。各国の中央銀行は通貨を大量に市中に融通してきました。大量発行された通貨は、そもそも資産価値を保ち続けることが出来るのでしょうか。

このような事を心配している人々にとって、有限かつ固有の資産の重要度は増していくでしょう。

ここから話が軽いタッチに変わります。

前記の流れを受けて、私のインフレヘッジ対策(?)には、実物資産への投資があります。それはワインです。

世界でも美味しいワインの生産量は限られています。毎年ワインは消費されてボトルの数は減っていきます。半年前に、あるワインメーカーの日本代表のアドバイスのもと、少しだけワインを購入してみました。

ワインの実物投資にはリスクがあります。それは管理の問題です。倉庫内の温度や保存状態、輸送体制、災害でも壊れないか、など。

これは自分では到底できないので、出来れば管理のプロに任せた方が安心です。

そして仮に購入したワインの価格が将来上がらなくても、美味しく楽しく飲んでしまえば満足感は得られます。

ワインが好きな私にとって、値段が上がるような価値あるワインであれば、みんなで飲むことを優先します。

「このワインは当初5,000円で買ったけど、いま2万円になっています!」と言いながら、みんなと飲む。なんと夢があることでしょう。

結局のところ、私にとってのワイン投資は、将来値段が上がろうが下がろうが、飲んでしまうことが終着点になりそうです。

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ムハマド・ユヌス様

グラミン銀行創設者
ノーベル平和賞受賞者

公益財団法人 千本財団

第二電電(現KDDI)、イーモバイル(現ワイモバイル)創業者、レノバ名誉会長
千本倖生様

第二電電(現KDDI)
イーモバイル(現ワイモバイル)創業者 
レノバ名誉会長  千本倖生様

一般財団法人 
こどもたちと共に歩む会

第二電電(現KDDI)、イーモバイル(現ワイモバイル)創業者、レノバ名誉会長
千本倖生様

第二電電(現KDDI)
イーモバイル(現ワイモバイル)創業者 
レノバ名誉会長  千本倖生様

一般社団法人 
明日へのチカラ

ロート製薬創業家  
山田安廣様

一般財団法人
チャイルドライフサポートとくしま

大塚製薬創業家  
大塚芳紘様

公益財団法人 
木口福祉財団

ワールド創業家  
木口由美様

一般財団法人 
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親鸞25代目、
平成上皇の従兄弟いとこ 
本願寺法主 大谷暢順様

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オートバックス創業家  
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公益財団法人 
東京コミュニティー財団

東 信吾
Azuma Shingo

一般社団法人ソーシャルビジネスバンク
代表理事

 

【経歴】
1974年生まれ
大阪大学経済学部卒、大和銀行(現りそな銀行)、シティバンク、日本不動産研究所、UBS、クレディ・スイス(西日本地域の営業責任者)

社会活動家/プライベートバンカー/不動産鑑定士

大学生の頃よりプライベートバンカーを志向する。
UBSアジアパシフィック地域において7年連続「ドラゴンクラブ」を受賞(日本人初)。
2015年、世界のトップバンカーの一人として「UBSサークルオブエクセレンス」を受賞
(唯一の日本人プライベートバンカー)。

2008年よりNPOのスタッフとして、タイ、ラオス、ミャンマー、カンボジアにおける社会貢献活動に参画。

2012年よりバングラデシュにて、グラミン銀行創設者でノーベル平和賞受賞者であるムハマド・ユヌス博士と自動車整備士養成プロジェクトを運営。

日本アントレプレナー大賞ソーシャルビジネス部門を創設(審査責任者)。
ソーシャルビジネスの普及活動に専念。


2022年より社会に「温かいお金」と「想い」を循環させることを目的に、一般社団法人ソーシャルビジネスバンクをスタート。日本で初めて金融商品仲介業を株式会社でなく、一般社団法人にて運営(組織形態及び定款は非営利徹底型)。


この法人では、

  1. 富裕層や企業オーナーを社会貢献活動の世界に導く
  2. 富裕層や企業の社会貢献活動をお手伝いする
  3. 金融商品仲介業務で得た法人利益から法人税納税後の内部留保の半分以上を、顧客の希望に即した社会貢献活動に充当する
自身は上記3事業を無報酬(ボランティア)で行っている。


(公財)東京コミュニティー財団理事
(公財)千本財団理事
(一社)明日へのチカラ理事 ほか

世界4大会計事務所のひとつであるEYグループの日本法人(EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社)シニアフェロー

 

東信吾/azumashingo